不動産投資信託の全てを解説！

不動産投資信託の全てを解説！

不動産投資信託
　Real Estate Investment Trust （REIT　リート)
について全てを解説します！

不動産投資信託（REIT　リート）とは？

REITとは、市場で株のように売買できる上場不動産投資信託のことです。

Real Estate Investment Trustの略称です。

日本のREITについては、J－REITという呼び方をします。

投資家から集めた投資資金によって、オフィスビル、マンション、商業施設などを買い、その家賃収入を投資家に分配する仕組みです。

投資信託の一種ですが、株式と同じように株式市場で売買されます。

「不動産投資に関心があるけれど、いざという時に現金化できないことが不満」と思う投資家に適している金融商品と言えます。

J-REITとは？

日本版不動産投資信託のことで、多数の投資家の資金を集めて、オフィスビル、商業施設、住宅などの様々な形態の不動産
を取得、管理、運用することを目的とする信託で、主に米国で発展してきました。
J-REIT（投資法人）は投資家から集めた資金を元に、複数の不動産を購入します。
その不動産で得られる賃料収入等を元に、投資家は法人税が課税される前の利益のほぼ100%を配当される商品です。
投資家には投資証券等（＝株券）が発行され、東証不動産投信市場で株式と同じように売買が可能です。
投資家から集めた資金等で不動産を保有し、そこから生じる賃料や売却益が投資家に配当される商品です。
投資家には投資証券等（＝株券）が発行され、「株」と同じように4桁の証券コードが割り当てられていて、東証で売買が可能
です（指値注文も成行注文もできます）。
リートは、多数の投資家の資金を集め、オフィスビルやショッピング・モール、倉庫、住宅といった、さまざまな種類の不動産を
複数取得し、管理、運用します。
「投資信託及び投資法人に関する法律」が2000年11月に改正されたことにより、投資商品として2001年9月に登場した比較的
新しい投資商品で、低金利の現在でも高い分配利回り（株式における配当利回りに相当）を期待できる商品として注目を
集めています。

リートの特徴は？

不動産投資の場合、アパート・マンション等については、やはり空室リスクがあります。
しかし、不動産投資信託（リート）の場合、オフィスビル・ショッピングセンター・ホテル等までが投資対象で空室については
いわゆる「大数の法則」により、ある一定の割合に収束します。
つまり、自分でビルを建てて賃貸に出すよりも安定的な収益を見込むことができます。　
不動産投資の場合、数千万～数億という資金が必要になり、一般の投資家の場合、銀行から借金するなどの必要がありますが、
不動産投資信託（リート）の場合数十万程度の投資資金から始める事ができます。　
一般的に、債券などの場合、インフレになった場合、その価値は相対的に目減りする事になりますが、不動産投資信託（リート）
の場合、原資が不動産ですので影響は少なくなります。
そもそも、不動産はインフレに非常に強い抵抗力を持っています。
そのため、リート（ＲＥＩＴ）はインフレ対策として非常に有用な金融商品の一つです。
不動産投資信託（リート）は不動産の専門家が複数の物件に投資して運用され、リスクが少なく比較的安定した配当が期待され、
予想利回りとして低金利の現在でも３～６％程度が見込まれており、比較的安定しています。
随時、時価で売却も可能です。
不動産投資信託（リート）はテナントの賃貸収入が売上になります。
株式投資の場合、投資した会社の売上・利益等をチェックしなくてはなりません。
そういった会社の売上や利益は景気や消費動向によって大きく変化します。
ですが、賃貸収入（家賃）に関しては大きな変動がないため、大幅な下方修正がない堅実な業績予想が可能になります。

リートのリスクは？

市場で取引されるため、価格変動リスクがありますので、配当金が得られても、購入価格より売却価格が低いと損が出る可能性があります。
自分の運用スタイルを考えて投資されることを勧めします。
不動産賃貸市場の金利環境等、様々な経済情勢等の影響を受けて、不動産投信の価格が下落したり、分配金が減少する可能性があります。
元金保証の金融商品ではありません。
個別の不動産において、劣化や老朽化また自然災害、地震、火災などによる費用増加、法制度や税制の変化等によっても影響を受けたり、投資法人の倒産などにより損失を被る可能性があります。　
売買には手数料等がかかります。
また売却の際に、譲渡益がある場合及び分配金を受取る場合には税金がかかります。
取引所が定める上場廃止基準に該当する場合、上場廃止になることがあります。
投資商品である以上、当然リスクがあります。
国債がローリスク、株式投資がハイリスクとすると、不動産投資信託（リート）はミドルリスクと言われています。
不動産投資信託は、株式市場と比較した場合、証券取引所に上場している銘柄数は少なく、上場銘柄全体の時価総額も小さいことから、市場価格が大幅に下落する可能性や、売買注文が約定できない可能性があります。